基礎荷重の作用面積を増大させることにより接地圧を減少させ、沈下の進行を止めるために、布基礎の内側の底盤コンクリートを増し打ちする方法である。沈下の修正は、「土台のジャッキアップ＋基礎天端レベル調整（木造（軸組）Ｋ－１－１０５）」による。

• 基礎の沈下（Ｋ－１）

• 地盤条件の設定過程の不良
• 地盤条件設定値の不適合
• 施工方法の選択不良
• 基礎形式選定の不適合
• 基礎の断面寸法の不良
• 基礎の配置・間隔不良
• 敷地の安全対策の不備
• 既存擁壁への対応不備

• 専門家による地盤調査（支持力、沈下量、土質等）により、現況地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度が20kN/㎡以上であることを確認し、変更後のべた基礎の構造方法が建基法告示平12建告第1347号「建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を定める件」第一第３号の一から五までの基準を満たすものであること。ただし、自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことが構造計算により確かめられる場合にあっては、この限りでない。
• ジャッキアップ時に必要な反力が確保できること。
• 既設の基礎が布基礎であること。
• 技術的詳細については専門家に相談すること。

• 工事中に仮住まいの確保が必要である。
• 工事実施後においても、定期的に沈下の進行状況を確認する。沈下の進行が認められる場合は、補修方法を再検討する必要がある。
• ジャッキアップに伴い、外壁等にひび割れ等が生じた場合には、併せて補修する必要がある。
• 既設の基礎が擁壁等に近接している場合は、注意して補修すること。
• 擁壁を併せて補修する場合には、擁壁に有害な損傷、変形及び沈下が生じないように安全性を確認すること。（建基法令第142条及び建基法告示平12建告第1449号「煙突、鉄筋コンクリート造の柱等、広告塔又は高架水槽等及び擁壁並びに乗用エレベーター又はエスカレーターの構造計算の基準を定める件」参照）
• また、建設住宅性能評価書を交付された住宅で該当する等級が２以上のものでは､補修された基礎は､原則として品確法告示平13第1347号第５の１｢構造の安定に関すること」の基準を満たすこと。