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外壁の既設の断熱材等を撤去し、所定の性能の断熱材に入れ替える。 |
![]() 充填断熱工法(最下階の床と外壁の取合い部 の施工例)(引用1(1)一部修正) ![]() 外張断熱工法(外壁と屋根の取合い部の施工例) (引用1(2)一部修正) |
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(※1)平13国交告第1347号において、JIS A9521(建築用断熱材)に規定する発泡プラスチック断熱材、JIS A9526(建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム)に規定する吹付け硬質ウレタンフォームA種1(1及び1H)若しくはA種2(2及び2H)に適合するもの又はこれらと同等以上の透湿抵抗を有するプラスチック系断熱材で、気密補助材を用い有効にすき間を封じているものを用いる場合は、防湿層の設置を必要としないとされている。また、「コンクリート躯体又は土塗壁の外側に断熱層がある場合」、「床断熱において断熱材下側が床下に露出する場合又は湿気の排出を妨げない構成となっている場合」、「断熱層が単一の材料で均質に施工される場合で透湿抵抗比が地域区分による規定の値以上である場合」等においても、当該部位の防湿層の設置を省略することができる。(参考3(1))
(※2)透湿防水シートの他、透湿性の高いシージングボードを用いてもよい。(参考1(4))
(※3)通気層の厚さは15㎜程度とされることが多い。
(※4)外張断熱通気構法においては、柱から外装材までの距離が断熱材及び通気胴縁の厚さ分だけ長くなることにより通気胴縁が垂れ下がる場合があるため、通気胴縁の適切な留付け方法(留付け材の種類、間隔など)を選択する必要がある。
発泡プラスチック系断熱材(ボード状)を用いた外張断熱工法では、断熱材の厚さや外装材の重量等に応じた専用のビス等がある。 (引用4(1)) (※5)サッシまわりの胴縁及び通気胴縁に、防腐処理された胴縁を使用する場合は、防腐処理に使用している薬剤が透湿防水シートの性能を低下させることがあるため、施工中は胴縁を濡らさないようにし、胴縁の施工後は速やかに外装材を施工するよう留意する。(参考1(6)、参考5(1))
(※6)通気層の機能を確認する方法は、目視の他、煙試験により、外壁下端部から煙を入れ上端の開口に抜けていることを確認する方法もある。
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施工上の注意点
・壁内通風が生じる構造(外壁通気構法による通気を除く。)は、これを防ぐために、軸組内の床・天井等との取合い部などの柱、間柱、横架材等との間に隙間なく断熱材を充填するなどの気流止めの措置を講ずる。
・断熱材を充填する場合は、周囲の木枠との間および防湿フィルム等との間にすきまが生じないよう均一にはめ込む。
・耳付の防湿材を備えたフェルト状断熱材を取り付ける場合には、柱及び間柱の室内側にとめ付ける。
・床下の換気措置が必要の場合でねこ土台を用いている場合、透湿防水シートで換気口を塞ぐことがないよう注意が必要である。
・設備配管又は配線等により防湿フィルム等が切れる部分は、気密層を連続させるよう処理する。
・外壁、屋根及び基礎が外張断熱工法の場合、熱橋は生じにくい。ただし、外張断熱工法と充填断熱工法を併用している場合は、充填断熱工法同士又は外張断熱工法と充填断熱工法の取合いにおける部位に生じる熱橋部(ボルトや接合金物など)の結露に注意が必要である。必要に応じて熱橋部の保温措置を講じる。(木造(共通)W-3-502 を参照)
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| № | 書名[該当箇所] | 編著者 | 発行所 |
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| 1 | 木造住宅工事仕様書 2025年版[(1)p190参考図7-1.5.4(C)(c)、(2)p195参考図7-1.6.3(A) (c)、(3)p178参考図7-1.4.7(A)、(4)p171、(5)p170、(6)p212、(7)p213参考図8.4.1] | (独)住宅金融支援機構 | (株)井上書院 |
| 2 | <防湿層の施工の図>木造住宅工事仕様書 平成22年改訂【旧版】[(1)p130図7.4.3-2](住宅金融支援機構監修) | - | (財)住宅金融普及協会 |
| 3 | 住宅性能表示制度 日本住宅性能表示基準・評価方法基準 技術解説(新築住宅)2024[(1)p325](国土交通省国土技術政策総合研究所/国立研究開発法人建築研究所監修) | (一財)日本建築センター | 工学図書(株) |
| 4 | 住宅の省エネルギー 設計と施工2023 4~7地域版 <改正>平成28年省エネルギー基準対応(令和5年10月)[(1)p105](省エネ講習資料作成WG監修) | - | (一社)木を活かす建築推進協議会 |
| 5 | JIS A6111:2016透湿防水シート[(1)p解5~6(解説7)] |
揖斐敏夫 |
(一財)日本規格協会 |
| 書名 | 編著者 | 発行所 |
|---|---|---|
| 木造住宅工事仕様書 2025年版[p170~172(7-1.4.2、7-1.4.3、7-1.4.4)、p211~212(8.4)] | (独)住宅金融支援機構 | (株)井上書院 |
| 住宅性能表示制度 日本住宅性能表示基準・評価方法基準 技術解説(新築住宅)2024[p320~330](国土交通省国土技術政策総合研究所/国立研究開発法人建築研究所監修) | (一財)日本建築センター | 工学図書(株) |
| 住宅の省エネルギー 設計と施工2023 4~7地域版 <改正>平成28年省エネルギー基準対応(令和5年10月)[p88~111](省エネ講習資料作成WG監修) | - | (一社)木を活かす建築推進協議会 |
| 住宅の平成25年省エネルギー基準の解説[p329~330] | 住宅の平成25年省エネルギー基準の解説 編集委員会 | (一財)建築環境・省エネルギー機構 |
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建築工事標準仕様書・同解説JASS24断熱工事 (2013)[p104~121] |
(一社)日本建築学会 | (一社)日本建築学会 |