補修方法編

基礎の沈下 耐圧版工法 K-1-702
RC造・S造
工事概要

直接基礎の下に耐圧版を新設し、これを反力として利用して建物をジャッキアップして沈下を修正する工法である。


※サンドル:角材や形鋼を井桁状に組んだもの


工事概要図(引用:参考文献1)
対応する不具合と原因 不具合
  • 基礎の沈下(K-1)
原因
  • 地盤条件の設定過程の不良
  • 地盤条件設定値の不適合
  • 施工方法の選択不良
  • 基礎形式選定の不適合
  • 基礎の配筋方法等の不良
  • 基礎の配置・間隔不良
  • 敷地の安全対策の不備
適用条件
  • 専門家による地盤調査(支持力、沈下量、土質等)により、現況地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度を確認し、自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことが構造計算により確かめられること。
  • ジャッキアップ時に必要な反力が確保できること。
  • 既設の基礎が直接基礎の場合に適用できる。
  • 工事中の掘削により、掘削部分の土の撤去やそれに伴う周辺地盤の緩み等で基礎支持力が失われるため、周辺の他の基礎でこの分を負担できること(他の基礎に荷重を伝達可能な躯体剛性があり、地耐力にもその余力があること)、沈下等により躯体に過大な変形や損傷が生じないことが確認できる場合に適用する。
  • 既設擁壁がある場合は、擁壁が健全であることを確かめる。
工事手順の例
1.事前調査
現場調査により、適用条件を満たしていることを確認する。
沈下の状況、原因を確認し、施工計画をたて、工期を決定する。
2.準備
仮囲い、仮設電力引き込みを行う。
器材および資材を搬入する。
3.地盤の掘削
繰り返し作業
既設直接基礎の底盤下を掘削する。(深さ1.3m程度)
山留め、残土処分を行う。
4.仮受サンドル組及び建物全体の仮受け
耐圧版設置位置の地盤を突き固め、砂利地業を行う。
鉄板(t=9)を敷き、その上にH形鋼でサンドルを組む。
鋼製サンドルの上にサポートジャッキを設置し、既設基礎を仮受けし、プレロードを行う。
  • 建物が沈下しないように注意しながら、3~4の工程を建物の端から順次繰り返し、建物全体を仮受けする。
  • 仮受け前後に各基礎位置のレベルを計測する。
長期間仮受け状態が続く際は,仮受け時において地震時の安全性の検討が必要である。


06_RC補-01_K-1-702_5_4_図上2020.jpg06_RC補-01_K-1-702_5_4_図下2020.jpg
施工平面・断面の例(引用:参考文献1一部加筆)
5.耐圧版工事
鋼製サンドルを包み込んで配筋する。(鉄筋組みD16、D13 タテヨコ共 @150 2段)
コンクリートを打込む。(早強Fc=35N/mm2など)
給排水、ガス等の設備配管を切断、先止めする。

06_RC補-01_K-1-702_5_5_図.jpg
耐圧版詳細例(引用:参考文献1一部加筆)
6.ジャッキアップ及び建物の水平調整
サポートジャッキ内側に油圧ジャッキをセットし、建物全体をジャッキアップして沈下を修正し、建物の水平調整を行った上で、サポートジャッキのネジを締め、本受けする。
建物レベル及び水平を確認する。
油圧ジャッキを撤去する。
給排水、ガス等の設備配管を接続する。
7.基礎下充填工事
充填材のプラントを設置する。(支持地盤への荷重低減と沈下修正による基礎下の空隙の充填を考慮して、軽量盛土材である発泡モルタル又は流動化処理土等を使用する。)
既設基礎底盤と耐圧版との間に鋼製サンドルを包み込んで軽量盛土材を充填圧入する。
8.埋戻し
軽量盛土材以外の掘削部分を地表まで埋戻す。
9.最終確認
レベルや水盛管等を用いて建物全体の設置高さ、水平を再度確認する。
器材及び資材を撤去・搬出のうえ、片付け・清掃を行う。
備考
  • 施工は、ほぼ基礎下のみであり、設備配管等の盛替えにより、建物を平常通り使用しながらの施工も可能な場合がある。
  • 工事実施後においても、定期的に沈下の進行状況を確認する。沈下の進行が認められる場合、補修方法を再検討する必要がある。
  • ジャッキアップに伴い、外壁等にひび割れ等が生じた場合には、併せて補修する必要がある。
  • 施工に際しては、以下の条件も重要である。
    • 基礎下掘削用の進入口が確保できること。
    • 基礎下掘削時に地下水の大量な湧水が生じない地盤であること。
    • 基礎に変形に伴うひび割れ等がないこと。
  • 既設の基礎が擁壁等に近接している場合は、擁壁に影響を与えないように注意して補修すること。
  • 傾斜地を造成した敷地で盛土側となる個所は、支持層が深い部分を鋼管圧入による工法と併用するなどの修正が必要な場合がある。
  • 流動化処理土は、土砂に大量の水を含む泥水(もしくは通常の水)と固化材を加えて混練することにより流動化させた湿式土質安定処理土で、人手による締固めが難しい狭隘な空間などに流し込む施工で隙間を充填し、固化後に発揮される強度と高い密度により品質を確保する埋戻し材料である。(参考:参考文献2、参考文献3、参考文献4)

参考文献

書名[該当箇所](監修) 編著者 発行所
1 建築技術1995年9月号[p54~62,p100~101] 田村昌仁・間瀬哲・大沢一実 (株)建築技術
2 建築工事監理指針 令和4年版(上巻)[p162](国土交通省大臣官房官庁営繕部)

(一社)公共建築協会

(一社)公共建築協会

3 建築工事標準仕様書・同解説 JASS3 土工事および山留め工事・JASS4 杭および基礎工事(2022)[JASS4 5節]

(一社)日本建築学会

(一社)日本建築学会

4 流動化処理土利用技術マニュアル(平成19年第2版) (独)土木研究所(株)流動化処理工法総合監理 技報堂出版(株)