補修方法編

外壁のひび割れ・欠損 樹脂注入工法 G-2-301
RC造
工事概要
  • ひび割れ部分に樹脂(注入エポキシ樹脂)を注入し、耐力の回復と止水性を確保する工法である。


概念図
(引用:参考文献4)

対応する不具合と原因 不具合
  • 外壁のひび割れ・欠損(G-2)
  • 降雨による漏水(W-1)
原因
  • 柱・大梁・小梁・壁の配筋方法の不良(配筋位置のずれ等)
  • コンクリートの打込み・締固め、養生の不良
  • 工事中の一時的な過荷重の積載
  • 伸縮調整目地の入れ方の不良
  • ひび割れ誘発目地の入れ方の不良
  • 外壁のひび割れ・欠損
適用条件
  • 専門家の調査により、ひび割れの原因となる問題が取り除かれていることを確認した場合に適用する。
  • ひび割れの幅が1.0㎜程度以下の場合で挙動(進行)しない躯体構造部等に適用可能な方法である。(参考:参考文献2)
  • 雨水の浸入を防ぐと同時にコンクリートのひび割れ発生以前の状態に回復させ、耐久的効果を期待する場合に適している。(参考:参考文献2)
  • 補修により美観上の問題が生じないことを確認した場合に限り適用する。
工事手順の例
1.事前調査
現場調査により適用条件を満たしていることを確認する。
ひび割れの状況を確認し、工事計画を立てる。
ひび割れの状況に応じて注入エポキシ樹脂(JIS A6024)の性状(低粘度形、中粘度形)、シール材の選定を行う。(※1)
2.足場の設置
必要に応じて足場を設置し、撤去時に発生する粉塵や吹付材が隣地に飛ばないようその外回りに防塵シートを張る。
3.仕上材の撤去
外装仕上材を撤去し、コンクリート表面を露出させる。
4.注入口の位置決定(参考:参考文献1)
注入口の位置を規定の間隔に測定し、チョーク等でマーキングする。(参考:参考文献1)
注入器具をひび割れの上に200~300㎜間隔に取り付ける。(参考:参考文献1)
5.シール材の塗布・養生(参考:参考文献1)
ひび割れ部にシール材(パテ状エポキシ樹脂等)を塗布してひび割れ部をシールする。(幅30㎜、厚さ2㎜程度の範囲)(参考:参考文献1)
シール材の硬化養生を行う。
6.樹脂の注入
注入口よりひび割れ部に注入材料を注入する。
注入したエポキシ樹脂の硬化後、台座や注入器具、仮止めシール材を除去し仕上げを行う。
7.養生
注入した樹脂の硬化養生を行う。
注入用パイプおよびシール材を除去する。
8.仕上材の復旧
撤去した外装仕上材の復旧を行う。
9.最終確認
工事全体の仕上がりを確認する。
防塵シートを取り外し、足場を撤去のうえ、片付け・清掃を行う。
備考
  • 補修工事に先立ち施工者より施工要領書の提出を受け、注入方法を確認する。
  • 注入方法には、自動式、手動式、機械式がある。ひび割れの発生原因を推定し、ひび割れの種類及び改修の目的に応じて使い分ける。(参考:参考文献2)
  • 近年、大きなひび割れから微細なひび割れにまで完全注入が可能で注入量の管理がしやすい自動式低圧低速注入工法が多用されている。
  • ひび割れ部分が挙動(進行)する場合は、軟質形注入エポキシ樹脂を使用するか、又はUカットシール材充填工法(RC造G-2-302)を採用する。(参考:参考文献2)
(※1)貫通したひび割れに注入する場合は、裏面を仮止めシール材でシールすることが原則であるが、擁壁や地下ピット等で裏面のシールができない場合は、樹脂の粘度を低粘度形・中粘度形の順に変更して追加注入し、場合によっては高粘度形を追加注入し、ひび割れの中に樹脂が十分充填されるようにする。(引用:参考文献2)なお、樹脂の粘度を変更しても十分な対策がとれない場合、又は粘度が高いため鉄筋があるひび割れの奥まで注入できない場合は、RC造W-1-325樹脂注入止水工法を含めて検討を行う。

参考文献

書名[該当箇所](監修) 編著者 発行所
1 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)令和4年版 [p83~84](国土交通省大臣官房官庁営繕部) (一財)建築保全センター (一財)建築保全センター
2 建築改修工事監理指針 令和4年版(上巻)[p350~351,p369~376,p383~386](国土交通省大臣官房官庁営繕部) (一財)建築保全センター (一財)建築保全センター
3 打放しコンクリート外壁の補修・改修技術[p109~112](建設大臣官房技術調査室) 外装仕上げおよび防水の補修・改修技術出版企画編集委員会
(財)日本建築センター
(財)建築保全センター
(財)日本建築センター
(財)建築保全センター
4 建築改修実務事典[p324~336] 建築改修実務事典編集委員会 (株)産業調査会事典出版センター
5 鉄筋コンクリート造建築物の耐久性向上技術[p166~173](建設大臣官房技術調査室) (財)国土開発技術研究センター
建築物耐久性向上技術普及委員会
技報堂出版(株)
6 コンクリートのひびわれ調査、補修・補強指針(2022)[p123~125] (公社)日本コンクリート工学会 (公社)日本コンクリート工学会